世間で噂されているように、仮に今後のインフレの基調に趨勢的変化が起こったのなら、同時にそれは必要となる老後資金が多くなることを意味する。
老後資金20百万円の時代は終わったのだ。

自国での日々の生活費は上昇しているが、海外には住居・医療・食費・娯楽のすべてが月1500ドルで収まる場所がある。
しかも夫婦でだ。

International Livingが、老後に夫婦が月1,500ドルで暮らせる場所を13紹介している。

ペナン（マレーシア）
チェンマイ（タイ）
プノンペン（カンボジア）
クチン（マレーシア）
ホイアン（ベトナム）

ケレタロ（メキシコ）
イスラ・ムヘーレス（メキシコ）
コスメル（メキシコ）
アルメニア（コロンビア）
アレナル（コスタリカ）

アリカンテ（スペイン）
グラナダ（スペイン）
ベルジュラック（フランス）

International Livingの記事にはそれぞれの場所のハイライトが書かれている。
読む限り素敵だ。

興味をそそられる場所も多いが、注意も必要だ。
金銭だけでなく治安など他に留意すべき点も多いはずだ。

日本人ならやはりアジアがとっつきやすいだろうか。
実際、マレーシアなどは日本人にとっても人気が高いロケーションだ。

International Livingが月1,500ドルとしたのは、その金額では米国で豊かに暮らせないという意識があってのことだろう。
月1,500ドルを円に換算すれば月220千円。
日本での年金支給額（夫婦合計）としても決して悪くない。
共稼ぎならもっとよいだろうが、自営ならもっと低いかもしれない。

また、移住候補先の変化にも注意が必要だ。
何年、何十年も前から移住先を想定して準備を進めていて、いざ移住しようとなったところで、かつてのローコスト・ロケーションがハイコストになっていたり、信じられないほど治安・社会情勢が変化してしまったという例は多い。

そんな経験をして、結局1,500ドルで暮らす場所として日本に回帰してきた高齢者もいるのではないか。
少なくとも現在、日本はローコストだ。
日本で月220千円で暮らしている人は決して少なくない。

それでも注意したいのは、日本もまた長い間にハイコスト・ロケーションに戻ってしまう可能性だ。
それに対する解決策はないが、リスクを軽減したいなら、1つの可能性は、自分はダメでも資産の一部だけでも海外に疎開させておくことだろう。