ジェレミー・シーゲル教授が関税とドル高・DeepSeekショックについてコメントしている。
基本的スタンスに変化はないが、やや弱い材料が強調されている。

明らかにこの2つの不確実性は2月中大きな上昇圧力への妨げとなるだろう。

シーゲル教授がBloombergで、関税とDeepSeekショックが米市場の重しになると語った。
トランプ大統領は1期目と比べても関税に積極的だとし、このマイナス効果が好調な第4四半期の企業業績の効果を打ち消しているという。

シーゲル教授は、マグニフィセント7が歴史的に見ても際立った銘柄群だとし、米国例外主義も長期的には継続していると話す。
教授は、市場のナラティブが変わるには2-3の要因が必要だとし、過去4週間でトレンドは軟化したものの継続しているとの見方を示した。
特に（金利低下の恩恵が大きい）中小型株へのローテーションには、現在年内1回強と見られているFRB利下げ幅の拡大が必要だという。

シーゲル教授は、関税がドル高を誘発する観点から、関税の企業収益への影響を解説し、対応が必要と語った。

S&P 500企業では売上高の41%、それより少し高いパーセンテージの利益が国外売上によるものだ。
幅広い5、8、10%のドル高は国外売上に効いてくるので、間違いなくこの先向かい風になる。
関税実施がなくとも、ドル高は第1四半期の利益にとって逆風だ。

米ドル指数（DXY）は1日トランプ大統領がカナダ・メキシコ・中国への追加関税の大統領令に署名したことから109台半ばまで上昇した。
その後、カナダ・メキシコへの関税が1か月停止されたこと、弱い経済指標などから107台まで低下している。
ドル円は年初1ドル156-158円台と高かったが、現在は152円台。
米市場へのドル高の懸念はいったん緩んでいる。
ただし、今後もドル安が続くようなら、輸入インフレのホームメイド化などインフレ圧力が強まりかねない。
貿易赤字が拡大し、米国はドル高に警戒しているが、ドル安もまた許容しがたいといった状況だ。