ジェレミー・シーゲル教授が2月21日にニューヨークで行った講演の全貌がウォートン校から公表されている。
短期予想などを尋ねられることもなく、教授が最も伝えたいことが存分に語られている。
インタビューでなく講演であるため英語もわかりやすく、ぜひ視聴をお奨めしたい。

シーゲル教授の著書『株式投資』を読んだ人なら目新しいことはないが、教授の主張の中から時事的に面白い部分を紹介しよう。

株式は実物資産だ。
株式は資本、土地、工場、設備、特許、著作権、知的財産権への請求権だ。

シーゲル教授は。1802年から2023年までの米資産クラスの実質リターンを比較しつつこう語った。
（株式 6.8%、債券 3.3%、短期証券 2.5%、金 0.6%、ドル -1.4%の順となっていた。）
単に株式の実質リターンが高いだけでなく、通貨ドルが減価しても悪影響を受けずに安定的な実質リターンを上げている点を強調している。

パウエル議長が何を間違えたかと言えば、まず、彼はまさに中央銀行がすべきでないことをやった。
私たちが中央銀行を作った理由は、連邦政府のばかげた歳出案をマネタイズしないようにということだった。

FPでも伝えてきたとおり、シーゲル教授は、トランプ政権の2年目以降の財政政策に懐疑的、パンデミックの財政出動の後半に批判的な姿勢をとってきた。
特に後者についてはマネーサプライの増大を通してインフレを引き起こすと予想していた。

ミルトン・フリードマンが私に言ったのは
『ジェレミー、マネーサプライとインフレはぴったり１：１対応するわけではないが、政府が大量のマネーをシステムに注入すれば、12-18か月のうちにインフレになる。
さらに長期的にはインフレとマネーの拡大は１：１の関係になる。』

シーゲル教授はシカゴ大学での助教授時代、フリードマンとともに過ごしている。

ここで注目されているのはマネタリーベースではなくマネーサプライだ。
財政支出が増え、それがマネタイズされた時、マネーサプライが増え、インフレが心配されるようになる。
インフレが社会問題になっている国の中にいまだに放漫財政を続ける国があるのは危うい。

私はマネタリズムを主張しているわけではない。
マネタリズムは時としてあまりにも緊縮になってしまう。
しかし、貨幣理論を理解することはとても重要だ。
まさにフリードマンが言ったとおりになったじゃないか。

シーゲル教授がマネタリズムと距離を置いているのが面白い。
要はバランスということなのだろう。

異次元緩和を始めた頃の日本の首相はさかんにフリードマンの言葉を引用していた。
（もっとも、同時にクルーグマン（ケインジアン）の説も語っていたから、都合のいいところを集めた感が拭えない。）
財政支出が拡大した時、量的緩和は危険な補助輪になる。
それなのに、財政についての危機感が希薄に見えてしまうところは日米とも同じだ。

大きな財政赤字を抱えた時の（3つの）対処法とは
歳出削減、これはやらなかった。
増税、これもやらず、むしろ減税が行われた。
貨幣増発がなされる。

シーゲル教授は、人間社会のサガを達観している。
その上で、フリードマンの「フリーランチのようなものはない」という言葉で結果を解説する。

これがインフレを呼び、すべての人に『課税』される。
明示的に課税されなくても、インフレによって課税されてしまう。

インフレ税は人々の貯蓄に「課税」されるが、スマートマネーはそれをかいくぐるという。
シーゲル教授は、この3つ目の選択肢は人々を幸福にしないと警告している。

シーゲル教授の主張はいつも変わらない。
株式に長期投資しろとのメッセージだ。
株式はインフレに対するヘッジとして有効であり、超長期の株価上昇チャートを示しつつ、たまに弱気相場があっても（米市場では）上昇の中のノイズに過ぎないと主張した。

（弱気相場は）恐ろしいものじゃない。
次の弱気相場で奨めたいのは、私の本を買って（チャートの載っている）このページを開いておくことだ。