海外経済 投資 政治

トランプ関税で大混乱の市場でどこを狙えばよいか?:ジェレミー・シーゲル

今週のジェレミー・シーゲル教授のポッドキャストは、さながらトランプ関税をディスるセッションとなった。
教授の出演を大幅に拡大し、40分にわたって同政策の問題点と帰結をあげつらうものとなっている。


「私を含め多くの人が、関税を除き、トランプのやってきたことの多くを支持している。
私は関税については選挙の初めから反対意見を述べてきた。」

シーゲル教授がウォートンビジネスラジオで、トランプ関税をこき下ろしている。
(同日のCNBC出演で教授は、トランプ関税を「この95年で最大の失政」と批判している。)
教授が現政権に期待する減税についても、このままなら政権は民主党に移り、そこでひっくり返されるだけと述べた。

FRBは利下げすべきだ。
この関税がどんなインフレ効果を及ぼしてもだ。

もともとは金融政策が専門のシーゲル教授は、インフレ退治より景気下支えを優先すべきと主張している。

「FRBは関税による物価上昇には対応すべきでなく、需要による上昇に対応すべきだ。
しかし、その兆候はとても測りにくくなっている。」

トランプ関税が引き起こす混乱はあまりにも大きい。
誰もインフレの原因を需要と関税に切り分けることはできないだろう。
シーゲル教授は、そうしたあいまいな根拠でFRBがインフレ退治を優先するとは考えにくいという。
さらに、マネーサプライの伸びは高くなく、インフレ懸念も現状は大きくないと話した。

(次ページ: リスクテイクの報酬、インフレヘッジなら株式投資)


 次のページ 

-海外経済, 投資, 政治
-, , ,

執筆:

記事またはコラムは、筆者の個人的見解に基づくものです。記事またはコラムに書かれた情報は、商用目的ではありません。記事またはコラムは投資勧誘を行うためのものではなく、投資の意思決定のために使うのには適しません。記事またはコラムは参考情報を提供することを目的としており、財務・税務・法務等のアドバイスを行うものではありません。浜町SCIは一定の信頼性を維持するための合理的な範囲で努力していますが、完全なものではありません。 本文中に《》で囲んだ部分がありますが、これは引用ではなく強調のためのものです。 本サイトでは、オンライン書店などのアフィリエイト・リンクを含むページがあります。 その他利用規約をご覧ください。