経済が再び悪化しない限り・・・：ジェレミー・シーゲル

ジェレミー・シーゲル教授が、予想の端々に「経済が再び悪化しない限り」という条件を付している。
景気後退がメインシナリオではないにせよ、教授が思い描く確率が上昇しているのではないか、と思わせる現象だ。

（雇用統計の）主要な数字や従業者数こそ大丈夫なように見えるが、（雇用の）弱さが家計調査の方に表れていた。
数十万人が職を失っており、私がショックだったのは、特に景気後退期でもないのにU6失業率（広義の失業率）が見たこともないほど急激に上昇したことだ。

シーゲル教授がウォートンビジネスラジオで2月の米雇用統計についてコメントした。

7日発表の2月の米雇用統計は

市場では良くも悪くもメッセージの小さな結果だったとの反応が多かったようだが、シーゲル教授はやや弱気の解釈をしたようだ。
背景には、トランプ政権の特に関税政策に対する不信感がある。

「関税については賛成しないまでも理解できる。
でも、ある日発動し、次の日延期し、その次の日に発動する、というのは理解できない。
それが市場に対し不確実性・計画性ほかに及ぼす影響はマイナスだ。」

朝令暮改のトランプ政権が市場のボラティリティを上昇させ、悪影響を及ぼしているとの指摘である。

シーゲル教授は3月18-19日のFOMCについて次のように予想する。

「GDPほかの統計でいくらか予想を下回ることがあったとしても（3月）FOMCは期待外れに終わる可能性がある。
12月よりタカ派的になるのではないか。
CPI・PPIほかの統計によっては、期待外れになる。」

インフレの面で心配が残るために、経済指標が弱含みでも、積極的に金融緩和には進めないとの読みだ。
シーゲル教授は、政策面での不確実性が残る3月でなく、少し解消するであろう4月のFOMCの方が動きやすいはずと語っている。

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